「ABC（Activity Based Costing：活動基準原価計算）」の基礎概念の「活動」について

ABCの中核は、「活動」に焦点を当てた原価計算にあります。活動（activity）とは、ある機能を遂行するのに必要となる行為のことであり、意図した目的によってさらに細分化されます。

企業には多様な活動があります。例えば、営業部門では受注処理、顧客への訪問、見積書の作成、集金、苦情処理、社内のミーティングなどの活動があり、購買部門では、納入業者の選定、発注、検収、社内運搬などの活動があります。

活動分析によって原価低減を図るためには、活動をできるかぎり細かく細分化することが望ましいですが、あまりに細かすぎるとコストがかかりすぎるため、活動の項目数を決定するに当たっては、費用対効果を考慮すべきです。

活動の決定にあたって考慮すべき事項は、次の3つになります。

（1）正確な原価情報をどの程度まで必要とするか

活動ごとにそれと対応している原価作用因があるので、作業活動の項目数を多く（細かく）設定すればするほど、一般的に正確性は高まります。

（2）測定費用をどこまで容認できるか

　　　活動を細分化するにつれて、測定費用が高くなります。活動をどこまで細分化するかは、費用対効果を検討して決定します。

（3）情報技術（IT）をどの程度活用するか

　　　　廉価な情報処理費用で原価計算システムを活用できるかが、ABC導入のカギとなります。

 ＜参考文献等＞

　　　櫻井通晴『管理会計 第五版』同文館出版、2012年